看護師不足を解消するために、各病院などが対策に試行錯誤している中、厚生労働省の発表した政策などによって、逆効果の風邪が吹いていると言います。2006年に発表された診療報酬の改定によって、入院患者に対する看護師の人数が多ければ多いほど、その病院に入る診療報酬・・・つまり病院に入ってくるお金が多くなるという仕組みができてしまったのです。
これは、普通に聞いていれば「入院患者に目が行き届くようになって良い」ととらえられるのですが、逆に言えば看護師の奪い合いが起こる原因となってしまったのです。ただでさえ仕事が過酷なために看護師不足が続いている中で、数少ない看護師をあちらこちらの病院が奪い合うという結果が生まれ、さらに看護師不足に拍車がかかってしまったというのです。
しかも、大病院であれば多くの看護師を雇うための対策を行う事も十分にできますが、小さなクリニックや中程度の規模の病院などでは、看護師を大量に雇う事も難しく、最悪の場合には廃院となってしまうなど、生存競争へと発展してしまったのです。厚生労働省にしてみれば、患者のために良かれと思っての政策だったのでしょうが、実際の医療現場においては、逆効果となってしまったようです。
もちろん、入院患者に目が行き届くといった意味では、厚生労働省の考え方もおよそ間違ってはいませんし、病院側にとっても患者からの評価は良くなり、さらに診療報酬が多く入ってくるなど悪い点は一つも見当たりません。しかし肝心の看護師の立場は全く無視した政策であったのではないかと、疑問が残ります。その証拠に、看護師不足はそれ以降も減少する事なく、現在まで続いているのです。それどころか、全国的な看護師の人数自体は増えているというのに看護師不足が解消されていないという事は、看護師不足が悪化しているとしか言いようがありません。
このような現状の仲、転職を検討している看護師も多くいると思いますが、転職先選びは慎重に行わなければ、失敗に終わってしまう可能性がありますので、十分に注意してください。これだけの看護師不足、需要の高さは、やはりその過酷な労働が背景にあると考えられる事、入職してからでなければわからない点が多い事など、さまざまな問題点が見えてきます。できるだけ、転職支援サービスを利用したほうが、失敗が起こりにくく、満足のいく転職にできる可能性が高いと言えます。
転職支援サービスを利用して、高待遇な転職を成功させてしまいましょう。